日本プロモーショナル・マーケティング協会顧問、プロモーション戦略センター主宰である坂井田稲之氏に、デジタル化により変化するプロモーションの現状について解説いただき、さらに今後のプロモーションの在り方について提案をしていただきました。「情報取得環境の激変」と「購買行動」の意外な関係の分析や、“Consumer＆Trade Relations Promotion”という新しい提案など、坂井田氏ならではの統合的な視点のプロモーション理論からは、学ぶ点が多々あります。

今回のHint Clipは、企業や自治体、学校などが実施する「周年事業」をテーマにしたウェビナーのご案内です。 周年事業は、創立後5年から10年ごとに実施され、組織のアイデンティティを発信・浸透させる重要な事業です。そのプロジェクトチームは一般的に2年～3年前から、長い場合は5年ほど前から立ち上げることになります。その際によく問題になることがあります。それは「ノウハウがない」

デジタルマーケティングの領域が日々進化するなか、店頭を中心とするプロモーションも変化しています。デジタル(オンライン)とフィジカル(オフライン)の手法・メディア・ツールを組み合わせる「プロモーションミックス」のあり方について、マーケティングプランナーである共同印刷プロモーションメディア事業部の多田、小川と、デジタルプロモーションのディレクターであるコスモグラフィックSPメディア部の菅田の、3名のスペシャリストが意見を交わしました。

テレワークの定着とともに問題視されている“社内コミュニケーション不足”の打開策として、社内報が見直されています。従来主流だった、紙媒体を社員全員に配布する方法に加え、Web版を同時に作成する企業が増加しています。多くの社員に読んでもらい、伝えたい情報をしっかりと届ける手段として、紙とWebの双方のメリットを活かして、効果的に併用していくための秘訣を紹介します。

新型コロナウイルス感染の拡大が始まった2020年に実施された、一般社団法人日本プロモーショナル・マーケティング協会「第23回　広告主実態調査」、株式会社サイバー・コミュニケーションズ・株式会社デジタルインファクト「デジタルサイネージ広告市場調査」の2つの調査結果から、直近の店頭販促におけるデジタル化のトレンドがどう変化しているのかを探ります。

人生100年時代、コロナ禍による働き方の変化、ライフスタイルの多様化などにより、「学び」のニーズはますます多様化し、新たな社会課題になっています。 後編では、「Waccas(ワッカス)」の持つマーケティング機能を効果的に生かし、課題解決に対しどのようにアプローチしていくのかを追求します。

少子高齢化や地方創生などの社会課題解決に向けて「地域コミュティ」の重要性がクローズアップされるなか、企業が地域と共に課題解決に貢献していくことを期待する声が高まっています。今回は、全国で趣味とまなびの教室・コミュニティ運営者をサポートするサービスを展開する株式会社趣味なびと、情報コミュニケーションを軸に「教育分野」に領域を拡大する共同印刷がタッグを組み立ち上げた講師キャスティングプラットフォーム「Waccas(ワッカス)」のご紹介です。

今年もそろそろ、年賀状の発注をする時期ですね。リモート環境での年賀状制作・送付作業となりそうですが、「もっと効率的に作業を行いたい」「取引先への印象を向上させたい」「年賀の挨拶から商談に結び付けたい」といった課題もあるのではないでしょうか。

社内報を創刊あるいはリニューアルする場合、発行する目的や基本方針などが決まれば、次は具体的な企画立案に移ります。どんな記事を掲載したら読んでもらえるのか。誰もが最初は迷いが生じることでしょう。社内報の編集方針から記事の考え方、見せ方のアイデアまでの実務のポイントをご紹介します。

当社は2021年9月15日（水）に「【営業DX】パーソナライズド動画でのリード創出＆メールでの見込み顧客フォロー」と題して、株式会社ラクスとオンラインセミナーを共催しました。パーソナライズド動画の活用やメール配信の工夫により、見込み客のフォローを効率的に行うノウハウを紹介しています。また、リード創出＆掘り起こし施策に最適な、Eメールと年賀動画を組み合わせたサービス「楽速動画 for年賀メール」もご案内しております。

社内報がテレワーク時代の社内コミュニケーション活性化につながる理由とは？ テレワークが定着しつつあるなか、社内のコミュニケーションに課題を感じていませんか。 ある調査・研究機関が実施したアンケートによると、部署間や経営層から社員に対する意思伝達などが希薄になっている企業が増えているという傾向がわかりました。そのような課題を解決する一つの方法が「社内報」です。今回は社内報がテレワーク時代のコミュニケーションにもたらすメリットや、紙の社内報とWeb社内報との違い、活用法をご紹介します。

「統合報告書」とは、アニュアルレポートなどで開示されていた財務情報と、CSRレポートや環境報告書で開示される非財務情報を統合して報告するレポートです。ESG経営が注目されるなか、発行する企業が増加しています。「統合報告書」が生まれた歴史的背景や、今後の方向性などを分かりやすく解説します。

「CSV」とは、「Creating Shared Value」の略で、日本語では「共通価値創造」と訳されています。企業が事業を通じて社会的な課題を解決することで、「社会的価値」と「経済的価値」を両立させるという考え方です。これは、2006年にアメリカの経営学者マイケル・ポーター教授が唱えた「経営戦略」のフレームワークです。CSR活動を、企業の利益も生み出す活動として捉え直した点が、従来の考え方との決定的な違いです。事業成長に明確に寄与する戦略であることから、さまざまな企業が取り組みを見直すきっかけになりました。

周年事業の「自社の統括責任者」と「お客さまの周年事業のディレクター」という両方の立場を経験しているHint Clip編集長が書いた入門書の後編です。お客さまの担当者視点で「何から始めたらよいのかわからない」というお悩みを解決します。また、実務として「周年事業計画書」を書く際に手元に置いておきたくなる、便利な「ハンドブック」を無料でダウンロードできます。 Hint Clip 編集長　杉山　毅

周年事業の「自社の統括責任者」と「お客様の周年事業のディレクター」という両方の立場を経験しているHint Clip編集長が書いた入門書の前編です。お客さまの担当者視点で「何から始めたらよいのか分からない」というお悩みを解決します。また、実務として「周年事業計画書」を書くときに手元に置いておきたくなる、便利なハンドブックのダウンロード資料も付いています。 Hint Clip 編集長　杉山　毅