白菜とメロンの生産地として知られる茨城県八千代町。町の農業振興係では、農業をさらに盛り上げることを目的に、県内外の商業施設などの催事に出店し、販路拡大に取り組んでいます。その支援策として「デジタルゴンドラ」を導入したところ、催事を訪れる多くのお客さまが足を止めてくださるという、上々の成果を上げているそうです。

牛丼チェーン「吉野家」を全国に約1,200店舗展開している株式会社吉野家さま。吉野家さまの社内報『DUET!』の特色は「トップコミットメントの強さ」にあります。今回は編集担当である株式会社吉野家 企画本部 広報課長の山岸裕子さまに、社内コミュニケーションや社内報づくりでこだわっていること、今後の方向性についてお話を伺いました。

2022年4月1日から施行された「プラスチック資源循環促進法」は、私たちの暮らしに変化をもたらしています。そしてその影響はメーカーや小売業、飲食店はもちろんのこと、多くの業種のマーケティング・販促の領域にまで及ぶと言われています。そこで今回は、マーケティング・販促担当者のために「プラスチック資源循環促進法」の内容と対応方法をわかりやすく解説します。

現在、消費者が日々利用する主な購買チャネルには、ネット通販、カタログ通販、実店舗があります。それぞれのチャネルでは、どのような消費者が、どのような商品を、どのような理由で購入してているのかを最新の調査結果から探ってみました。 前編では「ネット通販」と「カタログ通販」の利用傾向をご紹介しました。 後編の本記事では、「実店舗」の利用傾向と「3つのチャネルの強み」をご紹介します。

現在、消費者が日々利用する主な購買チャネルにはネット通販、カタログ通販、実店舗などがあります。それぞれどんな商品が、どんな世代に、どんな理由で利用されているのかを複数の調査結果から探ってみました。それぞれの購買チャネルは、どのように利用されているのでしょうか。その特徴をとらえることで、販売側はチャネルの使い分けを有効に実施することができるでしょう。

「ALBA」では、講師キャスティングプラットフォーム「Waccas（ワッカス）」を活用して、「マナー」や「ファイナンシャルプラン」など多様なジャンルの専門家をマッチングした記事を編集されています。 これまでとは目先の変わった切り口は読者からの評判も上々で、今後は、媒体を活用したプロモーション展開にも「Waccas」のリソースを活用していきたいとお考えです。

今回の「HintClip」はグラフッィクデザイナーの上條喬久氏に「カレンダー」について執筆をお願いしました。長年にわたり企業カレンダーのデザインに関わり、多数の受賞歴を持つ上條氏ならではの「暦」や「時」への考え方が書かれています。「企業の文化的メッセージを伝えるコミュニケーション手段」といわれる「カレンダー」ですが、あらためて、その文化や役割、価値について考えてみたくなるコンテンツです。

商品やサービスの環境情報を消費者にわかりやすく伝える環境マーク。前編では、環境マークの取得メリットや3つの種類について解説しました。後編ではカタログ、パンフレット、カレンダー、POP・什器、プレミアムなどの販促物に活用できる環境マークをご紹介します。 それぞれの環境マークの役割を理解して、販促物にプラスαの価値をつけてみてください。

商品パッケージや、広告、カタログなどの印刷物などで目にする「環境マーク」。種類が多いため、何を表しているのかわからないマークもあるのではないでしょうか。あらためて、マークの違いを理解して販促物にも活用できていれば、環境負荷軽減につながり、自社のESG経営やSDGsの取り組みの強化やブランディングにつながります。前編では「環境マーク」の取得メリットや３つの種類について見ていきましょう。

日本プロモーショナル・マーケティング協会顧問、プロモーション戦略センター主宰である坂井田稲之氏に、デジタル化により変化するプロモーションの現状について解説いただき、さらに今後のプロモーションの在り方について提案をしていただきました。「情報取得環境の激変」と「購買行動」の意外な関係の分析や、“Consumer＆Trade Relations Promotion”という新しい提案など、坂井田氏ならではの統合的な視点のプロモーション理論からは、学ぶ点が多々あります。

初めて周年事業の実務担当に任命された経営企画部門や広報部門の方のためのウェビナーのご案内です。「何から手をつけたらよいのかわからない」とお困りの方、ぜひお気軽にご視聴ください。

デジタルマーケティングの領域が日々進化するなか、店頭を中心とするプロモーションも変化しています。デジタル(オンライン)とフィジカル(オフライン)の手法・メディア・ツールを組み合わせる「プロモーションミックス」のあり方について、マーケティングプランナーである共同印刷プロモーションメディア事業部の多田、小川と、デジタルプロモーションのディレクターであるコスモグラフィックSPメディア部の菅田の、3名のスペシャリストが意見を交わしました。

テレワークの定着とともに問題視されている“社内コミュニケーション不足”の打開策として、社内報が見直されています。従来主流だった、紙媒体を社員全員に配布する方法に加え、Web版を同時に作成する企業が増加しています。多くの社員に読んでもらい、伝えたい情報をしっかりと届ける手段として、紙とWebの双方のメリットを活かして、効果的に併用していくための秘訣を紹介します。

新型コロナウイルス感染の拡大が始まった2020年に実施された、一般社団法人日本プロモーショナル・マーケティング協会「第23回　広告主実態調査」、株式会社サイバー・コミュニケーションズ・株式会社デジタルインファクト「デジタルサイネージ広告市場調査」の2つの調査結果から、直近の店頭販促におけるデジタル化のトレンドがどう変化しているのかを探ります。

人生100年時代、コロナ禍による働き方の変化、ライフスタイルの多様化などにより、「学び」のニーズはますます多様化し、新たな社会課題になっています。 後編では、「Waccas(ワッカス)」の持つマーケティング機能を効果的に生かし、課題解決に対しどのようにアプローチしていくのかを追求します。