企業カレンダーはのコーポレートブランディングの重要なツールとして利用されています。そんな企業カレンダーの企画を共同印刷で30年以上担当しているアートディレクターが、最近のトレンドと新型コロナウイルスによる影響についてご紹介します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の全4回の最終編は「SDGs」です。17種類のゴールのロゴマークは、新聞などの企業広告でも頻繁に見られるようになっていますね。その理由は、SDGsへの取り組みが企業にとってもビジネスチャンスとなるからにほかなりません。SDGsとは何か、企業経営にどんなメリットがあるのかをわかりやすく解説します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の第三弾は「ESG」です。IR活動として株主や投資家に向けて、積極的な非財務情報の開示が進むなか、「ESG」への注目度が急速に高まっています。CSRやIRの担当部門でなくても、ビジネスマンとして最低限知っておきたい「ESG」の情報をまとめてあります。

「今さら聞けないサステナビリティ」の第二弾は「CSR」です。サステナビリティの全体像を把握するには、まずは「CSR」を正しく理解することがポイントです。「CSR」とは何なのか、そして“進化と拡大”のプロセスと理由をわかりやすく解説しています。

経営管理部門だけでなく、広報やマーケティング部門でも触れる機会が増えてきた「サステナビリティ」。しかし「CSR」や「SDGs」、「ESG」と言われても、今一つわからない。そんな読者のために今さら聞けないサステナビリティ入門として、全４回シリーズでコンテンツをお届けします。

全編に引き続きELESTYLE株式会社CEOの盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則の対談で、課題を乗り越え日本のキャッシュレス化加速に向けて取り組むELESTYLEの事業と、そこから見えるキャッシュレス推進のカギをご紹介します。［全2回］

日本はキャッシュレス決済率は僅か2割という「キャッシュレス後進国」です。HintClipでは、日本のキャッシュレス化の加速に向けた事業を進めるELESTYLE株式会社のCEOである盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則による対談を企画。世界のキャッシュレス事情から日本の課題と未来までを語り合いました。［全 2回］

写真や映像などのビジュアルは、マーケティング課題を解決するための重要な要素です。今回のHintClipはフォトクリエイティブの可能性についてフォーカス。共同印刷グループの「播磨坂スタジオ」でフォトクリエイティブをマネジメントしている柏本栄一郎にインタビューしました。

今回、HintClip編集部が注目したのは「店頭販促」のDX。デジタル技術により、小売業界の課題を解決しながら購買意欲を高める“新しい売り場”を実現する新サービス「デジタルゴンドラ」について、共同印刷の店頭プロモーション担当者・領家隆志にインタビューしました。

新型コロナウィルスや働き方改革でテレワークが進むなか、販促物管理の領域でも、より一層デジタル活用による効率化が求められています。そこで、新たなソリューション導入や既存システムの見直しを検討されているご担当者に向けて物流クラウドソリューションによる課題解決方法をご紹介します。

「丸の内データコンソーシアム」の運営に携る三菱地所の小松原綾さまと、「WIC@LAB(ウィカラボ)」代表の共同印刷の吉丸滋美の二人が共に取り組むマーケティングプラットフォーム「ペルソナキューブ」を活用したワークショップの紹介から、女性ペルソナデータの可能性、将来の“データ利活用のあり方”までを語っていただきました。［全2回］

データの利活用をテーマに、「丸の内データコンソーシアム」の運営に携る三菱地所の小松原綾さまと、「WIC@LAB(ウィカラボ)」を主幹する共同印刷の吉丸滋美による対談企画です。データ流通市場の最前線に立つ二人から見た市場の現状、現在の取り組み、そして未来の展望について語り合っていただきました。

CI・コーポレートブランド構築には、「アウターブランディング(社会向け活動)」だけでなく「インターナルブランディング(社内向け活動)」も必須です。「インターナルブランディング」は社内の取り組みだけに情報を入手しにくいもの。そこで前編に続き、共同印刷株式会社の元コーポレートコミュニケーション部長の杉山毅にポイントをインタビューしました。[全2回]

CI、そしてコーポレートブランディング。「具体的に何をし、どう進めればいいのか」に悩んでいませんか？　そこで今回は、共同印刷株式会社の120周年事業として誕生させた新コーポレートブランドTOMOWEL(トモウェル)について、元コーポレートコミュニケーション部長の杉山毅にインタビューしました。［全2回］

生活者から収集した食卓画像や情報をマーケティングデータとして提供するサービス｢リア食｣を使用し、新型コロナウイルスによって食卓がどのように影響を受けているかをまとめた「調査報告書」を作成しました。本報告書は「2020年1～3月新型コロナ影響下の食卓調査」の更新版です。