VtuberやTikTokなど、動画を活用したプロモーションがトレンドになっています。企業のマーケティング担当者の方は、上司から「バズる動画を作ってほしい」と指示を受けることもあるのではないでしょうか。 そこで今回は、共同印刷プロモーションメディア事業部Web動画ディレクターの菅田賢司にバズる動画を作る4つのポイントをインタビューしました。

中国の巨大EC企業、アリババ。アリババは2016年末、OtoOを推進させるための「ニューリテール戦略」を発表しました。この戦略を軸に、ネット通販ながら注文から30分以内で生鮮食品が配達されるスーパーマーケット「盒馬鮮生（フーマーシェンション）」や、ショッピングアプリで試乗を予約し、自社のECサイトが運営する実店舗で試乗から購入までできる自動車の自動販売機など、斬新な試みを展開。

動画制作は、今やマーケティング担当者にとって必要不可欠な分野です。効果を出すことができれば、大きく認知が広がり、売上につながり、ブランディングにつながる可能性も大いにあります。そこで今回は、動画制作の活用目的とメリット・デメリットを共同印刷プロモーションメディア事業部　動画・Webディレクターの菅田賢司にインタビューしました。

ビジネスVR最大手といわれるナーブ株式会社が、今年7月、建築会社向けに施工実績をVRデータでカタログ化する新ソリューション「VRカタログ」をリリースしました。VR活用のメリットを中心に、ナーブの広報担当・佐藤さんにインタビュー。カタログのVR活用事例の一つとしてご紹介します。

Webに比べて紙メディアの方が制作・印刷コストがかかることは皆さんご存じだと思います。 しかし、この手間とコストが受け取った人に“特別感”を与えることもできるのです。

Hondaはオートバイ「スーパーカブ」が60周年を迎えた2018年1月から「Me and Honda」をテーマにPRをスタートしました。そこには、単にプロダクト訴求ではないPRへのこだわりが隠されていました。その具体的なPR手法と、そこに隠された想いを広報担当者にインタビューしご紹介します。

通販各社はECへ誘導するための戦略的なカタログやDMを強化し、マルチチャネル展開における紙媒体の役割は変化しつつあります。とはいえ、紙カタログの持つ力はいまだ強く、高いレスポンス率を得ることが可能と言われています。商品が売れるカタログにするには、商品力はもちろんのこと、紙面のビジュアルも重要です。

前編では、従来のビジネスになかった斬新なアイデアで成功したスタートアップのサブスクリプションサービスのいくつかを紹介しました。こうしたサブスクリプションビジネスがどんどん登場してきたのは、なぜなのでしょうか？　前編に続き、「オープンハウス」で事業企画・開発を担当するシリコンバレー在住の森井啓允さんに話をうかがいました。

音楽、動画、ニュースにソフトウェア……さまざまなコンテンツにおいてサブスクリプション型のサービスが増えています。皆さんも一度は利用されたことがあるのではないでしょうか？　「サブスクリプションモデル」とは、定額料金を支払うことで一定期間、繰り返し商品やモノ・サービスの利用権が得られるというビジネスです。

日本でもよく知られているメイクブランド「LB（エルビー）」。実は、海外でも人気のブランドの一つでもあるのです。そこでLBを展開する株式会社アイケイの広報担当者の方に、中国越境ECへの進出背景や、中国人女性のターゲット設定、中国人女性向けならではの販促術などを教えていただきました。ぜひ中国越境コスメ販促のヒントとしてみてください。

子どもが描いた絵などを保存し、共有して楽しめるアプリ「Keepy」。サービスが開始から5年間で飛躍的に展開することができた理由は？Keepy社のCEO、Offir Gutelszon氏へのインタビューから、同社のビジネスモデルとマーケティング成功の秘密を探りました。

お絵かきや工作、学校から持ち帰ってくる作品の数々……子育て中の家庭には、創造性あふれる小さな芸術家の作品が、少なからずあるのではないでしょうか。そんな宝物でも、日に日にかさを増していく作品の山をどうすればよいのか、対処に困ってしまう親も多いものです。

コンテンツマーケティングといえば、オウンドメディア。しかし運営企業がよく当たる壁があります。そのうちの2つが「コンテンツが継続して作れない」「売り上げに直結しない」ということ。そこで、実際にオウンドメディアを運用している企業はどう解決しているのかを知るべく、P&G「ファブリーズ」のオウンドメディア「ShuShu」の運用担当者の方にインタビューして伺いました。

SNSの出現により個人が発信力をもつようになった現在、多くの企業にとって「個人との結びつき」は以前よりも確実に重要なポイントになっている。その「個人のチカラ」に着目し、企業と個人のコミュニケーションを最大化しようとしているのが2015年にSNSマーケティング支援事業の会社として創業したBOKURAだ。

SNSの出現により個人が発信力をもつようになった現在、多くの企業にとって「個人との結びつき」は以前よりも確実に重要なポイントになっている。その「個人のチカラ」に着目し、企業と個人のコミュニケーションを最大化しようとしているのが2015年にSNSマーケティング支援事業の会社として創業したBOKURAだ。