前編では、従来のビジネスになかった斬新なアイデアで成功したスタートアップのサブスクリプションサービスのいくつかを紹介しました。こうしたサブスクリプションビジネスがどんどん登場してきたのは、なぜなのでしょうか？　前編に続き、「オープンハウス」で事業企画・開発を担当するシリコンバレー在住の森井啓允さんに話をうかがいました。

音楽、動画、ニュースにソフトウェア……さまざまなコンテンツにおいてサブスクリプション型のサービスが増えています。皆さんも一度は利用されたことがあるのではないでしょうか？　「サブスクリプションモデル」とは、定額料金を支払うことで一定期間、繰り返し商品やモノ・サービスの利用権が得られるというビジネスです。

日本でもよく知られているメイクブランド「LB（エルビー）」。実は、海外でも人気のブランドの一つでもあるのです。そこでLBを展開する株式会社アイケイの広報担当者の方に、中国越境ECへの進出背景や、中国人女性のターゲット設定、中国人女性向けならではの販促術などを教えていただきました。ぜひ中国越境コスメ販促のヒントとしてみてください。

子どもが描いた絵などを保存し、共有して楽しめるアプリ「Keepy」。サービスが開始から5年間で飛躍的に展開することができた理由は？Keepy社のCEO、Offir Gutelszon氏へのインタビューから、同社のビジネスモデルとマーケティング成功の秘密を探りました。

お絵かきや工作、学校から持ち帰ってくる作品の数々……子育て中の家庭には、創造性あふれる小さな芸術家の作品が、少なからずあるのではないでしょうか。そんな宝物でも、日に日にかさを増していく作品の山をどうすればよいのか、対処に困ってしまう親も多いものです。

コンテンツマーケティングといえば、オウンドメディア。しかし運営企業がよく当たる壁があります。そのうちの2つが「コンテンツが継続して作れない」「売り上げに直結しない」ということ。そこで、実際にオウンドメディアを運用している企業はどう解決しているのかを知るべく、P&G「ファブリーズ」のオウンドメディア「ShuShu」の運用担当者の方にインタビューして伺いました。

SNSの出現により個人が発信力をもつようになった現在、多くの企業にとって「個人との結びつき」は以前よりも確実に重要なポイントになっている。その「個人のチカラ」に着目し、企業と個人のコミュニケーションを最大化しようとしているのが2015年にSNSマーケティング支援事業の会社として創業したBOKURAだ。

SNSの出現により個人が発信力をもつようになった現在、多くの企業にとって「個人との結びつき」は以前よりも確実に重要なポイントになっている。その「個人のチカラ」に着目し、企業と個人のコミュニケーションを最大化しようとしているのが2015年にSNSマーケティング支援事業の会社として創業したBOKURAだ。

SNSの出現により個人が発信力をもつようになった現在、多くの企業にとって「個人との結びつき」は以前よりも重要なポイントになっている。その「個人のチカラ」に着目し、企業と個人のコミュニケーションを最大化しようとしているのが2015年にSNSマーケティング支援事業の会社として創業したBOKURAだ。

多くの企業が重要なミッションとして取り組むデジタルマーケティング。 しかし消費者は、オンライン・オフラインを行き来しています。 マーケティングのデジタル化によって紙メディア（オフライン）に期待される役割はどう変化していくのでしょうか。 今回は（一社）日本ダイレクトメール協会の専務理事である椎名昌彦さまにお話を伺いました。

中国ECの世界では、近年「動画ライブ配信」がトレンドになっています。中でも人気の高い中国のCtoCのショッピングサイト「タオバオ（淘宝网）」では、各ショップがライブ配信で商品をPRできる「タオバオライブ」があります。

2017年11月24日に開催された共同印刷主催の第1回女性市場研究会では、「世代別ビューティトレンドとメイドインジャパンコスメへの期待」という題目で美容ジャーナリストの奈部川貴子さんに講演いただきました。今回は、この講演の内容からさらに踏み込み、より詳しく奈部川さんへインタビューした内容をお届けします。

SNSマーケティング戦略に関して、日本とインドネシアで顕著な違いがあるのはInstagram（インスタグラム）の活用です。日本では個人のインスタグラマーが企業と契約を結び、商品のPRを行う手法がよく行われていますが、インドネシアでは企業の公式アカウントもあれこれ工夫して、積極的に消費者に向けて情報提供を行っています。この記事では、インドネシアに進出している日本企業のインスタグラムを使ったマーケティング手法をご紹介します。

人口が2億人を超えるインドネシア。JETROの発表によると、2015年11月の時点で1,533社の日本企業がインドネシアに進出しています。また、約5％という堅調な経済成長率を維持しており、今後ますます魅力あるマーケットとしての成長が期待されます。インドネシアでは広告コストが安価であることや、Facebook（フェイスブック）などのSNSを活用しやすい土壌があるなど、マーケティング戦略を組み立てやすい環境が整っているともいえます。

共同印刷が独自に募集した約5,000人のモニターを対象にした食卓調査サービスです。 毎食の実態を「画像」と「アンケート」から探ります。 食卓画像の収録枚数は2,292,365枚（2017年11月末）に上り、アンケートでは食事画像にひも付く50種類以上のモニター属性情報や、470種類以上の食事シーン、メニュー情報を取得しています。