これから動画制作を始めたいと思ってはいても、「見積もりを取ってみるとコストが高い」「どう活用すれば良いかわからない」「動画制作・運用リソースが限られている」といった不安を感じている企業の広報・販促担当者の方もいるのではないでしょうか。
限られた予算内で多くの成果創出が求められるなか、動画制作のコストやリソースを効率的に活用して進めていく必要があります。
今回は、動画制作や活用に関するよくある課題を挙げ、それに対する解決策としてのコストパフォーマンスの重要性を解説し、1本の動画素材を10倍活用するマルチユースの技をご紹介します。
動画制作・活用のよくある課題
企業が動画を制作する機会といえば、近年はSNS広告、営業資料、Webサイト、ウェビナー、デジタルサイネージ、採用活動、マニュアル・研修、展示会・イベントなどさまざまなシーンがあります。動画はテキストや静止画と比べ、短時間で大量の情報を盛り込むことができる上に、商品やサービスをわかりやすく説明したり、ブランドイメージを訴求できたりと、非常に高い効果が見込めます。そのため、多くの競合他社が動画制作に取り組んでおり、もはや動画活用は無視できないトレンドといえます。
一方で、課題も多く直面しています。例えばこんなお悩みを抱えていませんか？
コストが高額になりがち
動画制作には企画から撮影、編集、公開まで、さまざまな人が関わり、調整に時間と人手を要します。また撮影や編集に利用する機材を用意する必要もあります。そのため制作費が高くなりがちです。外注利用はリソース補填や環境整備のために有効ですが、高額なコストがかかるのではないかと不安に感じ、敬遠されることもあります。
社内で制作するにはハードルが高い
コストを抑えるために社内で制作しようとしても、ノウハウ不足でクオリティの高い動画を制作できない。動画制作の技術を学ぼうとしても多大な時間も要するため、結果的に人的リソースを食い、コスト高になってしまう恐れがあります。
有効活用できていない
動画を制作したものの、Webサイトに掲載しただけなど使い道が限られており、有効活用できていないケースも少なくありません。
多チャネルごとの個別制作のリソースが足りない
さまざまなチャネルで動画を活用したい一方で、人手やコストの不足から、それぞれのチャネル用の動画を制作できないということもよくある課題の一つです。
効果測定の方法がわからない
動画を制作して配信しても、どのように成果を測れば良いのかわからないという課題もよくあります。そもそも動画の成果を測る指標にはどのようなものがあるのか知らないこともあるでしょう。これではいくら動画を作っても単発で終わってしまい、成果につながっていきません。
動画制作の課題解決の鍵はコストパフォーマンスにあり
これらの課題を踏まえ、それぞれに解決策はあるものの、総合的な解決の鍵は「コストパフォーマンスを高めること」にあります。専門チームで力を入れて制作した動画作品が、そのコストに見合った効果を生むことが、ビジネス目標達成のための最良の方法です。
コストパフォーマンスの観点では、投入したコストや時間と成果のバランスが取れていないことが課題となります。先に述べた問題の多くは、この不均衡に起因しています。
では、なぜコストパフォーマンスが低下してしまうのでしょうか。それは、動画を本当の意味で有効活用できていないことが原因です。具体的には次のことが挙げられます。
1本の動画を1つの用途やチャネルでしか使用していない
動画制作が決定したら、まずは企画やコンセプトを考案することになるでしょう。例えばSNS動画を制作する場合、SNS動画の視聴ユーザーにターゲットを絞ってコンセプトやシナリオを考えていきます。しかし、そこがコストパフォーマンスを下げてしまう始まりなのです。
つまり、1本の動画を1つの用途やチャネルでしか使用しない前提となっていることが問題です。
制作した動画を複数のチャネルで活用できれば、その分成果も増え、コストに対してバランスが取れるようになります。そのため、初めから複数のチャネルで展開する（＝マルチユース）ことを想定して、動画を企画することがポイントになります。
1本の動画を10倍活用するマルチユースの技
動画のマルチユースについて、具体的な手法をご紹介します。10倍活用することも夢ではありません。
1.複数チャネルでの活用
制作した動画は、1つの用途ではなく、複数の用途で使用することがポイントとなります。例えばWebサイトで配信した動画を、InstagramやYouTubeのようなSNS広告、アプリ広告などの複数の顧客接点においても活用しましょう。
2.チャネルごとの最適化
複数チャネルで動画を活用するといっても、まったく同じ動画を配信することは避けたいものです。動画の成果を出すには、ターゲットに視聴してもらうために訴求力のある内容にする必要があります。ただ一律に同じ動画を複数のチャネルに配信するだけでは成果は期待できません。
例えば、チャネルに合わせて尺を短くする、チャネル別のターゲットに合わせて訴求ポイントを変更するなど、最適化をすることが重要です。
このチャネルごとの最適化については、これまでの経験はもちろんのこと、ターゲットの分析やニーズの洗い出し、ABテストによる検証など、さまざまなノウハウや情報も必要になってきます。突き詰めれば奥深い世界となるため、社内ではなかなか成果につながらないことも多々あります。その場合は専門家に相談するのも一案です。
3.各チャネルでの効果検証とPDCAサイクル構築
動画配信を行った後は、効果検証を行うことが一般的ですが、その際も、チャネルごとに数値を比較し、最適化されているかをあわせて検証することがポイントです。仮説に基づいて改善を繰り返し、PDCAサイクルを構築することが、確実に成果につなげるため必要不可欠です。
動画のコストパフォーマンスを高める方法
動画のコストパフォーマンスを高めるためには、複数のチャネルごとに個別最適化された動画の一つひとつを、次のポイントを押さえて制作することをおすすめします。
1.初めからマルチユース想定で制作する
動画は“初めから”複数のチャネルで活用することを前提に制作することがポイントです。一つのチャネルに絞らず、複数のチャネルで同じ動画素材をどのように活用するか、動画制作の前から検討しておきましょう。活用の幅を作成後に検討するよりも、コストパフォーマンスは確実に高まります。
2.動画のターゲットを明確にする
各チャネルの動画はそれぞれ視聴者が異なります。そのため、ターゲット設定がより重要になってきます。ターゲットごとのニーズを細かく洗い出し、評価指標の数値を高めるためにはどうすれば良いか、充分に検討しましょう。
3.動画の「情報の質」を重視する
動画制作の際、画質などの動画精度ばかりにこだわりを持ちがちですが、それだけでなく、「情報の質」にもこだわりましょう。視聴者にとっての最適なコンテンツの提供に注力することで、より良い成果につなげられるでしょう。
4.CTAとLPを用意する
動画を見た後に、視聴者に何らかのアクションを起こしてもらうためには、適切なCTA（※）の設置が重要です。さらに、動画専用LP（ランディングページ）を用意できれば、より効果につながりやすくなるでしょう。
※CTA：Call To Action（コール トゥ アクション）の略。ユーザーへ具体的な行動喚起を促し、誘導する要素のこと。
ターゲットに最適な質の高い動画を制作し、複数チャネルで展開して効果測定・改善のPDCAサイクルを回すことで成果を出せれば、動画制作費用はむしろ安価となるでしょう。
まとめ
動画制作のよくある課題と解決策をご紹介しました。動画は初めからマルチユースを想定して制作し、個別最適化された形で配信することでコストパフォーマンスを高められます。ぜひ取り組んでみてください。
もし複数のチャネルごとに最適化された動画を、自社で制作するのは負荷が高い、リソース不足であるという場合は、共同印刷にお任せください。
当社の強みである「撮影」はもちろんのこと「編集・加工・多用途展開」までワンストップでご対応可能です。
動画のプロモーション効果や活用法、動画制作会社に依頼するポイントをまとめた「動画をもっと活用しよう！有効活用のポイント解説」の資料を用意しました。無料でダウンロードできますので、あわせてご覧ください。
関連資料
-
-
動画をもっと活用しよう！有効活用のポイント解説
資料をダウンロード
