全国約2,100会場※で音楽教室を展開するヤマハ音楽振興会さま。同会ではコロナ禍をきっかけに、生徒募集の方法を紙媒体からデジタルへと転換しました。そこで導入されたのが、共同印刷のジオターゲティング広告サービス「Smart e-Geo」です。今回は、全国の特約店が地域の特性に合わせて広告を発信できる仕組みを構築し、運用を定着させたユニークな活用事例をご紹介します。
※2025年6月現在
事業概要｜全国約2,100会場でレッスンを展開
橋本：まずは読者のために、貴会の事業内容について簡単にご説明ください。
星：弊会は1966年に、音楽を通じた豊かな社会の実現に貢献することを目的として設立した財団法人（※1）です。ヤマハの音楽教室は弊会設立より前の1954年にスタートし、2024年に70周年を迎えました。
野口：このタイミングでリブランディングを行い、幼児向けから大人向けまで、すべてのサービスを統合した「YAMAHA MUSIC SCHOOL」を新たに展開しています。全国約2,100会場で、約28万4,000人の生徒に49種類のコースを提供しています。
星：会場では、「特約店」と呼ばれる店舗が、弊会が提供するメソッドを利用して音楽教室を運営しています。その多くは地域の楽器販売店で、レッスンだけでなく、生徒募集も自ら行っています。弊会では、そうした特約店を対象に、広告や販促物を通じた支援を行っています。
※1 設立当時。現在は一般財団法人。
導入の経緯｜コロナ禍で変わった集客環境と、新たな施策
橋本：Smart e-Geoは2020年、コロナ禍の時期に当社からご提案し、採用いただきました。その背景と経緯をお聞かせください。
星：それまでは特約店が商圏内で、チラシの新聞折り込み、ポスティング、街頭配布（ハンディング）などを行っていましたが、コロナ禍ではそれらが難しくなり、生徒募集の方法を見直す必要が生じました。
橋本：従来の紙媒体が使えなくなったなかで、オンライン広告に着目されたのですね。
野口：はい。特約店としては自社のWebサイトに誘導し、体験レッスンや入会申し込みを受け付けたいのですが、多くの店舗ではオンライン広告のノウハウがなく、運用体制や予算面でもハードルが高いと感じていました。
橋本：なるほど。とはいえ、特約店の皆さんに新しい仕組みを導入してもらうとなると、負担も懸念されますね。
星：そうですね。オンライン広告に踏み出すにあたっては、特約店の負担を増やさないことが最も重要でした。本部で全体を管理しつつ、店舗は最小限の手続きで参加できる仕組みをめざしました。
橋本：そうした背景のなかで、Smart e-Geoをご採用いただいたわけですね。
星：はい。特約店が商圏内のターゲットに効率的にリーチできる新しい手法として、とても魅力的に感じました。
運用の仕組み｜「1つのExcelフォーム」で全国の特約店を支援
橋本：Smart e-Geoの導入にあたっては、ヤマハ音楽振興会さまに最適化した運用スキームを当社が構築しました。この経緯についても、お話をしたいと思います。
星：特約店が個々に広告代理店に依頼する方式では、手間もコストも大きく、現実的ではありません。そこで、本部が窓口となり、希望する特約店から申し込みを受ける形を取りました。
野口：とはいえ全国に約2,100会場ありますから、すべての広告原稿を本部で作成・管理するのは、ほぼ不可能です。広告の数が増えるほど、確認や修正対応に時間が取られてしまいます。本部の負荷を抑えながら、各特約店が自分で簡単に出稿できる方法を模索していました。そこで共同印刷さんに相談して…
橋本：ヤマハ音楽振興会さまと当社が協力し合い、「各店舗が独自に広告原稿を作成できる理想的なスキーム」を構築しました。特約店の担当者が、本部から届いたExcelの申し込みフォームに必要事項を入力すると、バナー画像が自動生成され、そのまま入稿まで完結する仕組みです。これにより、本部は個別原稿の制作や確認に追われることなく、出稿管理だけに集中できるようになりました。
野口：広告の基本デザインやビジュアルは本部が管轄するので、トーン＆マナーも維持できます。しかも、難しい設定やデザインスキルが不要なので、現場の負担はほとんどありません。
橋本：Smart e-Geoを単なる広告サービスとして使うのではなく、全国の特約店を支える販売促進スキームとして活用いただいています。この点が、本件における大きなポイントだと思います。
導入後の効果｜「地域性」を生かした展開が可能に
プロモーション上の効果
橋本：導入後、どのような手応えを感じられていますか。
星：Smart e-Geoは、コロナ禍におけるチラシ配布などアナログ施策の代替策として導入しましたが、店舗には「看板広告を出すようなものと考えてください」と説明しています。即効的なレスポンスを狙うのではなく、地域のなかで継続的に認知される状態をつくるための施策です。
野口：駅前や通学路に看板を出すように、スマートフォンのなかに教室の存在を表示できる感覚です。クリック率だけでなく、「何度も目にするうちに覚えてもらう」という効果があります。同じエリアで何度も広告を表示させることで、少しずつ「この街にヤマハの教室がある」と知っていただけるようになります。
星：そうですね。ですので、特約店には単発出稿ではなく、継続出稿をおすすめしています。
業務負荷の軽減
橋本：運用面や管理面はいかがでしょうか。
星：Smart e-Geoを導入したことで、本部も特約店も業務負荷を大きく軽減できました。広告の作成や入稿に関する煩雑なやりとりがなくなり、全国の教室にとって運用しやすい体制を築けたと感じています。
橋本：各特約店の皆さんも、そうした特性を理解し、工夫して出稿されていますね。
野口：はい。どの特約店も自分の地域をよく知っているので、「○○駅から徒歩3分」「△△通り沿い」といったローカルな表現を広告に取り入れています。
星：そうした工夫ができるのは、特約店が自分でコピーを作れる仕組みがあるからです。本部では地理的な情報までは把握しきれないので、現場発の広告が出せるようになったのは大きいですね。
野口：結果的に、広告の内容がよりリアルになり、地元の方の反応が期待できるものになりました。数字では測れない部分ですが、地域に根ざした認知が少しずつ広がっているのを感じます。
特約店にお薦めしやすい広告サービス
星：これまで生徒募集のオンライン広告は、どの方法を特約店におすすめすべきなのか手探りでした。Smart e-Geoの導入によって、本部として安心して特約店に推奨できるサービスをメニュー化できたことを、とてもうれしく感じています。
橋本：まさに、Smart e-Geoの特性が最も生かされている活用例ですね。
今後の展望｜地域から、音楽を「学ぶ場」の価値を広げる
橋本：Smart e-Geoの運用は、今後どのように展開していく予定ですか。
星：まずは、YAMAHA MUSIC SCHOOLの認知度を、さらに高めていくことが重要だと考えています。Smart e-Geoを効果的に活用して、地域のなかで、より多くの人に「ヤマハの教室がある」と知っていただけるようにしたいですね。
橋本：生徒募集以外の用途として、検討されていることはありますか？
野口：講師募集のために音楽大学近辺でSmart e-Geoを利用したこともありますが、今はまだ生徒募集が中心です。Smart e-Geoは、地域での認知を継続的に高めるための手段として、地道に活用を続けていきたいと思っています。
星：一方で、私たちの根本的なテーマは「音楽を学ぶ場の価値をどう高めていくか」です。YouTubeなどのオンラインコンテンツやeラーニングが増えている今、リアルな教室で「人から教わることの価値」をどう伝えていくかが、これからの大きな課題だと感じています。
野口：小学生から楽器を始めるお子さんが増えるなど、音楽に触れる入口は確実に広がっています。その流れのなかで、教室が「楽器を学ぶ最初の場所」「音楽と出会う場」であり続けられるよう、発信の方法も時代に合わせて進化させていきたいです。
橋本：Smart e-Geoも、その発信の一翼を担えるよう、今後も改良とサポートを続けていきます。本日はありがとうございました。
一般財団法人ヤマハ音楽振興会
音楽普及部 教室企画グループ 主事
星 祐喜
ヤマハ音楽振興会にて、音楽教室のWeb施策やデジタル企画を担当。リブランディング戦略やプロモーションにも携わる。教室の受付業務やコース運営、新コース開発の経験を生かし、現場起点で集客や顧客体験の最適化を推進している。
一般財団法人ヤマハ音楽振興会
音楽普及部 教室企画グループ 主事
野口 裕紀子
ヤマハ音楽振興会にて、子ども向け（未就学児～小学生）音楽教室のプロモーション企画・制作・運営を担当。オフライン施策からWebプロモーション、Web運用型広告まで幅広く担当。エンタテインメント分野での業務経験を生かし、子どもと保護者双方に響く表現や体験設計を大切にしながら、集客・認知向上施策を推進している。
共同印刷株式会社
プロモーションメディア事業部 営業推進部
橋本 良一
1991年日本写真印刷株式会社(現 Nissha株式会社)入社。医薬品・化粧品・食品・宝飾品などのSP営業を担当。2013年からマーケティング、商品開発、新事業立ち上げをマネジメント。M＆Aにより2019年から共同印刷グループに合流。以来、営業推進部にて領域拡大・新規開拓に取り組む。経営コンサルタントとしても活動しており、10年超のキャリアがある。株式会社１１KA代表取締役。中小企業診断士・行政書士。
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