2018.11.10］
スマホやタブレットが普及し、プライベートはもちろん、ビジネスシーンでもごく当たり前のように用いられる時代が訪れました。営業パーソンが顧客管理にスマホアプリを利用したり、客先でのプレゼンテーションにiPadのようなタブレットを利用したりと、さまざまなビジネスシーンでモバイル端末が活用されています。
こうしたモバイル端末はコンピューターに近い性能を持ちつつも、手軽に持ち歩くことのできる便利なアイテムです。一方で、扱い方を誤ると大きなトラブルを招く恐れもあり、まさに「もろ刃の剣」ともいえるツールだということができるでしょう。
この記事では、スマホやタブレットのビジネス利用においてトラブルを未然に防ぐためのMDM（モバイル端末管理）について解説します。
そもそもMDMとは
MDM（Mobile Device Management：モバイル端末管理）とは、スマホやタブレットなどのモバイル端末の業務利用に際して、利用される端末を一元管理するための仕組みです。
通常は専用のツールを利用して、モバイル端末の管理や端末情報のバックアップ、アプリケーションの更新、利用状況の監視、紛失時の情報流出を防ぐための対策などを行います。
なぜ今、MDMが注目されているのか？
近年の技術革新によって、スマホやタブレットの性能は格段に向上しました。
ひと昔前の携帯電話ではできることも限られていましたが、昨今のスマホやタブレットはパソコンとほぼ変わらない性能を持ち、端末を通じて業務に必要な多くの情報にアクセスすることができます。また、端末に搭載できるメモリの容量も増え、顧客情報をはじめとした多くの情報を端末内に保存することも可能になってきています。
こうしたモバイル端末の進化は、ビジネスシーンに多くのメリットをもたらしました。
しかしその一方で、オフィス内に据え置きして管理・監視することのできるパソコンとは異なり、利用者が自由に持ち歩けるモバイル端末には、紛失や情報流出、不正利用といったさまざまなリスクがついてまわるのも事実です。
BYOD（Bring your own device：社員が自分の端末を業務利用すること）やシャドーIT（会社の許可を得ていない端末を業務に利用すること）など、モバイル端末の普及がもたらした利用方法の変化によって、企業はかつて経験したことのないトラブルに直面しています。こうしたなか、事故を未然に防ぐとともに有事に際して迅速に対策を講じる体制を整える目的で、多くの企業がMDMに関心を寄せ始めているのです。
MDMで何を管理するのか？
MDMの機能には、端末やアプリケーションの管理、セキュリティー対策、紛失時のリモート制御、アプリケーションの利用制限や監視などがあります。
現在、モバイル端末管理に必要な機能をいくつかパッケージしたものが「MDMツール」として複数のベンダーから販売されていますので、こうしたものを導入するのが一般的でしょう。また、前述のようなMDM専用のツールのほか、Windows10といったOSにもMDM機能が備わっています。オフィスソフトパッケージの定番「Microsoft Office 365」にも、電子メールやドキュメントのアクセス制御やモバイルデバイス用のポリシー設定といった機能が搭載されています。
MDMを導入してみたいが、予算上新たなツールを購入するのが難しいという場合は、まずはこうした機能を利用して、できるところから着手してみるのもひとつの方法だといえそうです。
自社に合ったツールを使い、運用体制を整えること
MDMを導入する際のポイントは、自社に合ったツールを選ぶこと、および運用のための体制を整えることにあります。
前述のとおり、複数のベンダーがMDMツールを販売しており、本稿執筆時点（2018年1月）でも選択肢に幅があります。そうしたなかから、自社のビジネスや組織の形に合ったものを選択することが大切です。
オフィスツールのパッケージの仕様を見ればわかるように、ツールによってできること・できないことには差があるのが普通です。せっかくツールを導入しても、やりたいことができなければ意味がありません。
「このツールを導入している企業が多いから」というような理由で選ぶのではなく、自社が重視する要件を機能として備えているかどうかを考えて選択するようにしてください。
そして、単にツールを導入するだけでなく、ツールを用いてMDMを運用していくための体制を整えることも重要なポイントです。
MDMツールを導入すればモバイルデバイス管理を始めることはできますが、それですべての問題が解決するわけではありません。ツールを利用して実際に「管理」するのはあくまでも「人」であることを念頭におき、ツールを最大限に活かすための体制づくりを行いましょう。
