昨今、DMはメール、カタログはデジタルカタログへ移行しています。しかしデジタルにはないメリットを持つ紙のDM・カタログも決して廃れてはいません。むしろ紙とデジタル技術とうまく連携し、販売促進に役立てている事例は多くあります。そこで今回は、2つの国内事例をピックアップしてご紹介します。

リピーター客の確保は小売業界全体の課題と言えますが、紙メディア（印刷）とデジタルマーケティングを上手く活用し、顧客の信頼を得ている企業がフランスにあります。一体どのような企業なのか、そして成功の鍵は何なのかを紐解いていきましょう。

顧客一人ひとりに、会社や商品の案内やカタログを送付するダイレクトメール。このデジタル時代に、まだ有効なのか？紙はもう廃れていくのでは？と思われるかもしれません。たしかにアメリカでも送付されている数自体は減っています。

普段、DM（ダイレクトメール）を送っているものの、いまいちレスポンス率が悪く、成果が出ていないと悩んでいませんか？　見直しはするものの、どこが原因だったのかすら分からず、なんとなく次のDM制作に取り掛かってしまっているかもしれません。

多くの企業が重要なミッションとして取り組むデジタルマーケティング。 しかし消費者は、オンライン・オフラインを行き来しています。 マーケティングのデジタル化によって紙メディア（オフライン）に期待される役割はどう変化していくのでしょうか。 今回は（一社）日本ダイレクトメール協会の専務理事である椎名昌彦さまにお話を伺いました。

販促や来店促進のための効果的な手法として広く活用されているダイレクトメール（DM）ですが、内容によっては送達手段に厳格なルールがあるのをご存じでしょうか？　この記事では違法なDM送達で失敗しないために知っておくべき「信書」の規制について解説します。

DMの最終的な効果測定においては「レスポンス率（反応率）」や「CPO（Cost Per Order／一件の注文獲得にかかったコスト）」、「CPR（Cost Per Response／一件の見込み顧客獲得にかかったコスト）」といった指標が重視されますが、DMキャンペーンの改善に取り組んでいくうえでは、忘れてはならない重要な指標があります。

デジタル技術の発展により、Webサイト、Eメール、Web広告、ソーシャルメディアなど、顧客との接点は従来に比べて格段に増えました。けれど、郵送で顧客の手元に届けられるDM（ダイレクトメール）は、以前から変わらず有効なマーケティングツールとして活用されつづけています。

リピート率の高い業種や成熟市場などでは、顧客離反防止のための施策を定期的に実施していくことが大切だと言われています。日本という国全体がひとつの成熟市場となりつつある今、業種や市場を問わずあらゆるビジネスにおいて、離反防止は重要なキーワードとなってきています。