協業を進める共同印刷の動画配信プラットフォームの「OneDouga（ワンドウガ）クラウド」チームと、動画制作に特化したクラウドソーシングサービスを運営するW CREATIVE(ダブルクリエイティブ)。協業開始を記念して、企業の動画コンテンツ活用のポイントや今後の展望などについて対談しました。

ゴルフブランドTitleist（タイトリスト）を展開するアクシネット ジャパンのマーケティング室長に、ブランドコミュニケーションにおけるクリエイティブのポイントついて、お話しを伺いました。

写真や映像などのビジュアルは、マーケティング課題を解決するための重要な要素です。今回のHintClipはフォトクリエイティブの可能性についてフォーカス。共同印刷グループの「播磨坂スタジオ」でフォトクリエイティブをマネジメントしている柏本栄一郎にインタビューしました。

企業サイト上で動画を配信する際に、動画リーチと再生回数を上げる方法を事例を交えて解説します。ポイントは配信方法と再生手段にあり！EmailやSMSなどでユーザーに動画の存在を知らせて視聴してもらう方法、ユーザーに再生ボタンを押してもらう手間もなく自動再生する形式にする方法などがあります。

本記事では、Webサイトに動画を表示する方法の一つである「動画配信プラットフォーム」のうち、無料と有料のサービスそれぞれについて、導入のメリットとデメリットをご紹介しています。有料のサービスを利用することで得られるメリットは、企業が配信する動画にとって有益といえます。

本記事では、現在注目を集めている「インタラクティブ動画」の定義や特徴、効果、種類、企業の活用方法を解説しています。インタラクティブ動画は視聴者との双方向のコミュニケーションを可能にし、動画視聴時間が平均40秒伸びるという統計結果もある、効果の期待できる新手法です。

企業動画は、目的に合った適切な“尺”や、アプローチする適切なタイミングが重要。そして動画の効果を最大限にするために使えるのが、インタラクティブ動画やパーソナライズド動画。本記事では動画コンテンツ制作のコツをご紹介します。

2019年4月17日（水）～18日（木）にターゲットメディア株式会社主催で開催された「第1回 MarkeMedia Days」において、共同日本写真印刷（株）の磯野周司が「実例紹介！営業支援、マーケティングでのパーソナライズド動画活用最前線」をテーマに登壇。今回は、その講演の内容をご紹介いたします。

IT技術の進歩を背景として、より高度できめ細やかなパーソナライゼーションが可能となりつつあります。そんななか、ここ数年、「パーソナライズドされた動画をユーザーに配信する」という試みに着手する企業が増えてきています。

VtuberやTikTokなど、動画を活用したプロモーションがトレンドになっています。企業のマーケティング担当者の方は、上司から「バズる動画を作ってほしい」と指示を受けることもあるのではないでしょうか。 そこで今回は、共同印刷プロモーションメディア事業部Web動画ディレクターの菅田賢司にバズる動画を作る4つのポイントをインタビューしました。

動画制作は、今やマーケティング担当者にとって必要不可欠な分野です。効果を出すことができれば、大きく認知が広がり、売上につながり、ブランディングにつながる可能性も大いにあります。そこで今回は、動画制作の活用目的とメリット・デメリットを共同印刷プロモーションメディア事業部　動画・Webディレクターの菅田賢司にインタビューしました。

女子たちが全力疾走で駆け抜け、猛烈な戦いを繰り広げるプロモーション動画を打ち出したライブ配信アプリ「Midchannel（ミックスチャンネル）」。公開わずか2週間で、再生回数50万回を記録しました。いま注目を集める動画プロモーションの成功事例として、今回の仕掛け人である株式会社EPOCHのPlanning Director 佐々木渉さんにインタビューし、その動画の企画・制作の裏側や、動画プロモーションに対する考え方、施した技などを伺いました。

ビジネスにおいて「動画マーケティング」が重要な役割を担うことは前編の通りです。中でも、動画ツールとして広告利用が急成長しているSNS 関連。後編では各SNSから、アメリカで注目を集めている動画サービスを紹介しつつ、活用の戦略を見ていきたいと思います。

2016年においてFacebookのVP（ヴァイスプレジデント）であるNicola Mendelsohn氏は、2021年までにFacebookのコンテンツが「すべての動画」になると予測しました。さらに、Cisco Systems G.K.社によれば、全世界の消費者によるインターネットトラフィックに占める動画トラフィックの割合は、 2016年の73 %から2021 年までには 82 % になるとも予測しています。

最近ベトナムの若者を中心に流行しはじめているのが、ライブ動画を配信中に商品を販売する「ライブコマース」です。日本でも昨年から“ライブコマース専用のサービス”ができ、それに伴い既存のファッションサイトやフリマアプリがライブコマース機能を付け始めたことが話題になりました。