1994年、小さなインターネット書店としてシアトルで産声をあげたAmazon.com。2016年にはキャッシュレス会計専用コンビニ「Amazon Go」を立ち上げました。2017年に一般公開が開始された「Amazon Go」はシアトル本社に1店舗しか存在しない希少性も相まって、時には入場規制がかかるほどの賑わいです。

AIが進化する中、AIツールを接客ロボットとして活用する店舗が話題になっています。そして今年2018年には、顧客の表情を読み取ることによって、適した商品を推測して案内し、買い物体験を変えるという方法がますます活性化すると予測されています。

顧客一人ひとりに、会社や商品の案内やカタログを送付するダイレクトメール。このデジタル時代に、まだ有効なのか？紙はもう廃れていくのでは？と思われるかもしれません。たしかにアメリカでも送付されている数自体は減っています。

月間アクティブユーザーが世界で8億を突破したインスタグラム。写真の投稿だけでなく、新機能の「ストーリー」を使った動画やスライドショーでの投稿も可能となり、さまざまな機能を使った広告も展開されています。

中国ECの世界では、近年「動画ライブ配信」がトレンドになっています。中でも人気の高い中国のCtoCのショッピングサイト「タオバオ（淘宝网）」では、各ショップがライブ配信で商品をPRできる「タオバオライブ」があります。

2017年11月24日に開催された共同印刷主催の第1回女性市場研究会では、「世代別ビューティトレンドとメイドインジャパンコスメへの期待」という題目で美容ジャーナリストの奈部川貴子さんに講演いただきました。今回は、この講演の内容からさらに踏み込み、より詳しく奈部川さんへインタビューした内容をお届けします。

近年、ブログやSNSでフォロワーや反響が多く、多くの消費者に大きな影響力をもたらすといわれる「インフルエンサー」に注目が集まっています。すでに多くの企業がマーケティングに活用していますが、そのインフルエンサーは日々進化しているようです。

SNSマーケティング戦略に関して、日本とインドネシアで顕著な違いがあるのはInstagram（インスタグラム）の活用です。日本では個人のインスタグラマーが企業と契約を結び、商品のPRを行う手法がよく行われていますが、インドネシアでは企業の公式アカウントもあれこれ工夫して、積極的に消費者に向けて情報提供を行っています。この記事では、インドネシアに進出している日本企業のインスタグラムを使ったマーケティング手法をご紹介します。

人口が2億人を超えるインドネシア。JETROの発表によると、2015年11月の時点で1,533社の日本企業がインドネシアに進出しています。また、約5％という堅調な経済成長率を維持しており、今後ますます魅力あるマーケットとしての成長が期待されます。インドネシアでは広告コストが安価であることや、Facebook（フェイスブック）などのSNSを活用しやすい土壌があるなど、マーケティング戦略を組み立てやすい環境が整っているともいえます。

ある休日の朝。「アレクサ、電気をつけて」この一言で暗かった部屋がぱっと明るくなります。「アレクサ、何かテンションのあがる曲をかけて！」すると、ベッドのそばに置いてあるスピーカーから音楽が！つい、鼻歌混じりで身支度を整えます。

商品に興味を持ってもらいたい……そんな願いをかなえるためには、消費者に商品の魅力をしっかりと伝えることが大切です。短期間・低コストでの作成が可能な3DCGは、作成や内容変更に対する柔軟性も抜群。その魅力を見てみましょう。

FacebookやLINEでチャットボットを導入している企業が増えています。そのメリットは、自動で機械がラーニングし、顧客対応をしてくれることで、オペレーターの人件費もコストも軽減できることなどがあります。

高度にデジタル化された社会において、チラシ、DM、看板、雑誌や新聞などの販促における紙媒体は、どうしても影が薄くなりつつあります。紙媒体を継続して活用していくには、そのままではむずかしく、何かプラスアルファが必要になってきています。

カーレースの最高峰と言われるF1を始めとする各種レースが、自動車技術の発展に寄与し、現在の交通インフラとしての自動車の地位確立の一端を担ってきました。そんな展開が今後はドローンでも起こるかもしれません。

Webプロモーションに動画を活用するのは、もうすっかりおなじみの手法です。動画のマーケティング活用はプロモーションだけにとどまらず、より販促に直結する手段としてECと連動した「ライブコマース」が今注目を集めています。