音楽、動画、ニュースにソフトウェア……さまざまなコンテンツにおいてサブスクリプション型のサービスが増えています。皆さんも一度は利用されたことがあるのではないでしょうか？　「サブスクリプションモデル」とは、定額料金を支払うことで一定期間、繰り返し商品やモノ・サービスの利用権が得られるというビジネスです。

オンラインや店舗、SNS、DMなどのあらゆるチャネルを統合し、売り上げを促進していく「オムニチャネル」が普及しています。このオムニチャネルを促進するロケーションターゲティングへの注目度が高まっており、さらに精度が高まってきています。

最近ベトナムの若者を中心に流行しはじめているのが、ライブ動画を配信中に商品を販売する「ライブコマース」です。日本でも昨年から“ライブコマース専用のサービス”ができ、それに伴い既存のファッションサイトやフリマアプリがライブコマース機能を付け始めたことが話題になりました。

“顔の見える生産物”へのニーズを満たし、さらに生産者の出店ハードルを下げるプラットフォーム「ポケットマルシェ」。2018年7月にはタイへと海外展開したことが話題になりました。その売り方のポイントや生産者が活用できるプラットフォームとしての特徴について尋ねてみました。

近年のトレンドとなった動画マーケティング。最近ではその動画がLIVE映像として配信されるケースが増えています。今回は、LIVE 配信に使用されるプラットフォームやLIVE配信のメリット、マーケティング活用事例などをご紹介します。

「AngelList（エンジェルリスト）」というサイトをご存知でしょうか。起業家と投資家をつなげるプラットフォームで、創業間もないスタートアップ企業と、エンジェル投資家をマッチングするものです。アメリカにあるスタートアップ企業が一望できるとあって、投資家のみならず、一般人の職探しにも必要不可欠なSNSになっています。

1994年、小さなインターネット書店としてシアトルで産声をあげたAmazon.com。2016年にはキャッシュレス会計専用コンビニ「Amazon Go」を立ち上げました。2017年に一般公開が開始された「Amazon Go」はシアトル本社に1店舗しか存在しない希少性も相まって、時には入場規制がかかるほどの賑わいです。

AIが進化する中、AIツールを接客ロボットとして活用する店舗が話題になっています。そして今年2018年には、顧客の表情を読み取ることによって、適した商品を推測して案内し、買い物体験を変えるという方法がますます活性化すると予測されています。

顧客一人ひとりに、会社や商品の案内やカタログを送付するダイレクトメール。このデジタル時代に、まだ有効なのか？紙はもう廃れていくのでは？と思われるかもしれません。たしかにアメリカでも送付されている数自体は減っています。

月間アクティブユーザーが世界で8億を突破したインスタグラム。写真の投稿だけでなく、新機能の「ストーリー」を使った動画やスライドショーでの投稿も可能となり、さまざまな機能を使った広告も展開されています。

中国ECの世界では、近年「動画ライブ配信」がトレンドになっています。中でも人気の高い中国のCtoCのショッピングサイト「タオバオ（淘宝网）」では、各ショップがライブ配信で商品をPRできる「タオバオライブ」があります。

2017年11月24日に開催された共同印刷主催の第1回女性市場研究会では、「世代別ビューティトレンドとメイドインジャパンコスメへの期待」という題目で美容ジャーナリストの奈部川貴子さんに講演いただきました。今回は、この講演の内容からさらに踏み込み、より詳しく奈部川さんへインタビューした内容をお届けします。

近年、ブログやSNSでフォロワーや反響が多く、多くの消費者に大きな影響力をもたらすといわれる「インフルエンサー」に注目が集まっています。すでに多くの企業がマーケティングに活用していますが、そのインフルエンサーは日々進化しているようです。

SNSマーケティング戦略に関して、日本とインドネシアで顕著な違いがあるのはInstagram（インスタグラム）の活用です。日本では個人のインスタグラマーが企業と契約を結び、商品のPRを行う手法がよく行われていますが、インドネシアでは企業の公式アカウントもあれこれ工夫して、積極的に消費者に向けて情報提供を行っています。この記事では、インドネシアに進出している日本企業のインスタグラムを使ったマーケティング手法をご紹介します。

人口が2億人を超えるインドネシア。JETROの発表によると、2015年11月の時点で1,533社の日本企業がインドネシアに進出しています。また、約5％という堅調な経済成長率を維持しており、今後ますます魅力あるマーケットとしての成長が期待されます。インドネシアでは広告コストが安価であることや、Facebook（フェイスブック）などのSNSを活用しやすい土壌があるなど、マーケティング戦略を組み立てやすい環境が整っているともいえます。