共同印刷グループでは、一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会が主催する全日本選手権の全レースを、高品質でローコストな最新技術Webライブ配信システム「Router Live」を使ってライブ中継しています。後編では、「Router Live」が企業のマーケティング課題を解決している事例や、新たな可能性についてご説明します。

共同印刷グループでは、協力会社と共に、、一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会が主催する全日本選手権の全レースを、Webライブ配信システム「Router Live」を使ってライブ中継しています。サーキットでのケーブルの引き回しや大型中継車が不要でありながら、テレビ番組と同等のコンテンツを提供できる同システムの優位性についてご説明します。

協業を進める共同印刷の動画配信プラットフォームの「OneDouga（ワンドウガ）クラウド」チームと、動画制作に特化したクラウドソーシングサービスを運営するW CREATIVE(ダブルクリエイティブ)。協業開始を記念して、企業の動画コンテンツ活用のポイントや今後の展望などについて対談しました。

企業カレンダーはのコーポレートブランディングの重要なツールとして利用されています。そんな企業カレンダーの企画を共同印刷で30年以上担当しているアートディレクターが、最近のトレンドと新型コロナウイルスによる影響についてご紹介します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の全4回の最終編は「SDGs」です。17種類のゴールのロゴマークは、新聞などの企業広告でも頻繁に見られるようになっていますね。その理由は、SDGsへの取り組みが企業にとってもビジネスチャンスとなるからにほかなりません。SDGsとは何か、企業経営にどんなメリットがあるのかをわかりやすく解説します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の第三弾は「ESG」です。IR活動として株主や投資家に向けて、積極的な非財務情報の開示が進むなか、「ESG」への注目度が急速に高まっています。CSRやIRの担当部門でなくても、ビジネスマンとして最低限知っておきたい「ESG」の情報をまとめてあります。

経営管理部門だけでなく、広報やマーケティング部門でも触れる機会が増えてきた「サステナビリティ」。しかし「CSR」や「SDGs」、「ESG」と言われても、今一つわからない。そんな読者のために今さら聞けないサステナビリティ入門として、全４回シリーズでコンテンツをお届けします。

全編に引き続きELESTYLE株式会社CEOの盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則の対談で、課題を乗り越え日本のキャッシュレス化加速に向けて取り組むELESTYLEの事業と、そこから見えるキャッシュレス推進のカギをご紹介します。［全2回］

日本はキャッシュレス決済率は僅か2割という「キャッシュレス後進国」です。HintClipでは、日本のキャッシュレス化の加速に向けた事業を進めるELESTYLE株式会社のCEOである盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則による対談を企画。世界のキャッシュレス事情から日本の課題と未来までを語り合いました。［全 2回］

生活者から収集した食卓画像や情報をマーケティングデータとして提供するサービス｢リア食｣を使用し、新型コロナウイルスによって食卓がどのように影響を受けているかをまとめた「調査報告書」を作成しました。本報告書は「2020年1～3月新型コロナ影響下の食卓調査」の更新版です。

2020年2月頃より世界中で流行し、WHOもパンデミックであると認めている新型コロナウイルス。食品業界においては、インスタント食品など保存がきく商品が一時品薄になるなどの影響も見られます。 そこで当社サービス｢リア食｣を使用し、新型コロナウイルスによって食卓がどのように影響を受けているかをまとめた「調査報告書」を作成しました。

台湾でSNSはプロモーションに欠かせないツールとなっています。特に facebookやLine、Instagramを中心に、顧客に直接働きかけるプロモーションとしてごく当たり前になっています。今回は台湾での顧客を店頭まで導くプロモーションを事例として紹介、考察としてまとめます。

本記事では、小売り食品流通業界の中でも、ドラッグストアにおける課題と解決策を、メーカーも含めた商流を踏まえた中で解説しています。またドラッグストアにおいて「売る」ポイントや具体的なプロモーション施策についても事例と経験をもとに解説しています。

2011年にAppleが「Siri」をiPhone4sに搭載してから、AIによる音声アシスタント商用化の歴史がスタートし、「音声アシスタント」のマーケットが本格的に成長し始めました。まだ普及の少ない日本ですが、利用する成人が3人に1人に迫ろうという勢いである米国のスマートスピーカー事情をレポートします。