近年、各方面から熱い注目を浴びつつあるCX（カスタマー・エクスペリエンス）ですが、言葉の正しい意味やCRMなどとの違いについて、深く理解できていない方も多いのではないでしょうか。この記事ではCXの概要を解説したうえで、CXに取り組む際に押さえておきたいポイントをご紹介します。

消費者にとって必要不可欠なサービスとタイアップすることで集客に繋げるデパートチェーン「Kohl’s」。このKohl’s は「商売敵」とも言える「Amazon」をうまく活用しながら顧客獲得や売り上げを伸ばしています。今回は、この事例から店舗活性化のヒントを探ってみたいと思います。

「Apple Pay」がアメリカで誕生してはや4年。その後、イギリス・カナダ・オーストラリアをはじめとして日本・ヨーロッパ諸国などにもサービスが広がっています。一方、アメリカではそれに対抗すべくさまざまな電子マネーやペイメントサービスが台頭。ここでは米国在住の視点から、実際に使用し考えられるApple Payと比較したメリット、その導入のポイントなどを解説します。

近年、アジア向けプロモーションで注目されているSNS活用。なぜそこまでSNSが注目を集めているのでしょうか。今回は、アジア向けの訪日や海外商品の売上拡大をサポートしている株式会社Fun Japan Communicationsさんに、アジアとSNSとの密接な関係と共に、アジアをSNSで攻略するためのポイントについてインタビューしました。

前編では、オンライン市場が拡大しているにも関わらず、なぜネット企業がオフライン展開を加速させているのか、その目的などについてお話してきました。後編では、それらの企業がリアル店舗で行っている、実際のプロモーションの事例をご紹介していきたいと思います。

今年1月に、無人コンビニエンスストアとしてシアトルにオープンした「Amazon GO」。Amazonはネット上で巨大な販売網を持っているだけに、リアル店舗への進出は大きな話題となりました。他にも名だたるネット企業がリアル店舗を構える事例は増えつつあり、その背景にはネット企業ならではの「課題」があります。では、ネット企業はリアル店舗でどのように戦おうとしているのか。その目的や実際のプロモーション事例について、前後編にわけご紹介します。

前編では、従来のビジネスになかった斬新なアイデアで成功したスタートアップのサブスクリプションサービスのいくつかを紹介しました。こうしたサブスクリプションビジネスがどんどん登場してきたのは、なぜなのでしょうか？　前編に続き、「オープンハウス」で事業企画・開発を担当するシリコンバレー在住の森井啓允さんに話をうかがいました。

音楽、動画、ニュースにソフトウェア……さまざまなコンテンツにおいてサブスクリプション型のサービスが増えています。皆さんも一度は利用されたことがあるのではないでしょうか？　「サブスクリプションモデル」とは、定額料金を支払うことで一定期間、繰り返し商品やモノ・サービスの利用権が得られるというビジネスです。

オンラインや店舗、SNS、DMなどのあらゆるチャネルを統合し、売り上げを促進していく「オムニチャネル」が普及しています。このオムニチャネルを促進するロケーションターゲティングへの注目度が高まっており、さらに精度が高まってきています。

最近ベトナムの若者を中心に流行しはじめているのが、ライブ動画を配信中に商品を販売する「ライブコマース」です。日本でも昨年から“ライブコマース専用のサービス”ができ、それに伴い既存のファッションサイトやフリマアプリがライブコマース機能を付け始めたことが話題になりました。

“顔の見える生産物”へのニーズを満たし、さらに生産者の出店ハードルを下げるプラットフォーム「ポケットマルシェ」。2018年7月にはタイへと海外展開したことが話題になりました。その売り方のポイントや生産者が活用できるプラットフォームとしての特徴について尋ねてみました。

「AngelList（エンジェルリスト）」というサイトをご存知でしょうか。起業家と投資家をつなげるプラットフォームで、創業間もないスタートアップ企業と、エンジェル投資家をマッチングするものです。アメリカにあるスタートアップ企業が一望できるとあって、投資家のみならず、一般人の職探しにも必要不可欠なSNSになっています。

1994年、小さなインターネット書店としてシアトルで産声をあげたAmazon.com。2016年にはキャッシュレス会計専用コンビニ「Amazon Go」を立ち上げました。2017年に一般公開が開始された「Amazon Go」はシアトル本社に1店舗しか存在しない希少性も相まって、時には入場規制がかかるほどの賑わいです。

AIが進化する中、AIツールを接客ロボットとして活用する店舗が話題になっています。そして今年2018年には、顧客の表情を読み取ることによって、適した商品を推測して案内し、買い物体験を変えるという方法がますます活性化すると予測されています。

顧客一人ひとりに、会社や商品の案内やカタログを送付するダイレクトメール。このデジタル時代に、まだ有効なのか？紙はもう廃れていくのでは？と思われるかもしれません。たしかにアメリカでも送付されている数自体は減っています。