新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2020年は小売業界にも大きな変化がもたらされました。店舗においては感染対策の徹底はもちろんのこと、消費者ニーズの変化への対応も必要になってきています。そこで、ニューノーマル時代の接客・販売促進の課題解決策として、配信型デジタルサイネージ一体型什器「デジタルゴンドラ」をご紹介します。

当社のスマートフォンアプリサービス「CRooM＋(クルームプラス)」をご活用いただいているユーザーさまのインタビューです。「折込チラシに代わる来店促進」「デジタル販促による顧客囲い込み」「独自サービスの開発」などの課題解決について具体的にお話しいただきました。

当社のマーケティングプランナーである多田知生が長年の経験から構築した販促理論の「基本」、そして「極意」をご紹介します。「売り方(販売戦略)と見せ方(店頭施策・演出)をつなぐ理論と手法が販促企画の基本」と説く“多田流販促企画”のメソッドとは。

ゴルフブランドTitleist（タイトリスト）を展開するアクシネット ジャパンのマーケティング室長に、ブランドコミュニケーションにおけるクリエイティブのポイントついて、お話しを伺いました。

全編に引き続きELESTYLE株式会社CEOの盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則の対談で、課題を乗り越え日本のキャッシュレス化加速に向けて取り組むELESTYLEの事業と、そこから見えるキャッシュレス推進のカギをご紹介します。［全2回］

日本はキャッシュレス決済率は僅か2割という「キャッシュレス後進国」です。HintClipでは、日本のキャッシュレス化の加速に向けた事業を進めるELESTYLE株式会社のCEOである盧 迪（Lu Di）氏と共同印刷の決済・キャッシュレス事業を担当する仁島光則による対談を企画。世界のキャッシュレス事情から日本の課題と未来までを語り合いました。［全 2回］

今回、HintClip編集部が注目したのは「店頭販促」のDX。デジタル技術により、小売業界の課題を解決しながら購買意欲を高める“新しい売り場”を実現する新サービス「デジタルゴンドラ」について、共同印刷の店頭プロモーション担当者・領家隆志にインタビューしました。

食品流通現場で「省人化」課題が深刻になる中、「売れる売り場」作りはより一層重要度を増しています。本記事では、「メーカー・流通（小売）・消費者」の3者の視点からの売れる売り場作りのポイントと共に、データの利活用方法をご紹介しています。

労働力不足やネット販売の拡大などさまざまな課題に直面するスーパーマーケットには、今後どのような変化が必要なのでしょうか。新しいスーパーマーケットの在り方を探る、一般社団法人全国スーパーマーケット協会に共同印刷株式会社がインタビューした内容をお届けします。また、「Future Store"NOW"2020　企画準備員会」で議論された、未来のスーパーマーケット像についてもご紹介します。

『Amazon』の『Whole foods Market』買収は、食品リテール業界のターニングポイントになりました。競合他社は自社のデジタル戦略の見直しを迫られました。そんな中、ノースカロライナ州に拠点を置くスーパー『Lowes Foods』は、顧客の店舗体験を高める仕掛けを矢継ぎ早に展開、ローカルを重点に新しい価値観を生み出しています。今回はこの『Lowes Foods』の施策を複数紹介、考察としてまとめていきたいと思います。

2020年のオリンピックを控え、多くの企業が「インバウンド対応」と「省人化」が課題となっている中、大手化粧品・健康食品メーカーのファンケルはタブレットによる『接客アプリ』を導入し、インバウンド客へのわかりやすい説明や接客時間の短縮を実現しました。導入に至った経緯や導入後の効果、今後の展開などについて、株式会社ファンケル 店舗営業本部 店舗販売企画部 販売企画グループ 馬 玉シュ (マ ユシュ)さまと荒木 雄介さまにお話を伺いました。

2019年のグローバルデジタルサイネージ賞 を獲得したカナダの食料品店「IGA」のキオスクシステム「Live Harvesting」。今回は、IGAの共同経営者であるリチャード氏へのインタビューを通し、1年で20％の売上増を達成した「体験型デジタルサイネージ」の効果について、その発想とユーザーエクスペリエンスの観点から分析します。

店頭販促で成果を出したい方に向け、店頭販促の基本を一通りご紹介し、さらに実際の店頭販促の実践方法や売上アップ実現のポイントを、店頭POPの事例を交えて解説しています。店頭販促で成果を出すために役立つ知識が豊富にあります。

2018年10月、共同印刷株式会社は、長年の実績とノウハウを持つ店頭販促領域におけるソリューションサービス充実による事業規模の拡大を目的に、株式会社メディアフラッグ と資本業務提携しました。流通・サービス店舗に特化したフィールドマーケティングソリューションに強みを持つメディアフラッグとの協業を進め、営業協力体制の構築と新サービスの開発などを行います。

店頭におけるPOPやポスターなどの販促物の成果が出ない、いまいち制作のポイントがわからないとお悩みではありませんか？EC化が進む今、店頭で買ってもらえるよう、さらに力を注ぐ必要が出てきています。