統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、中堅・中小企業でも発行企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦する担当者さまのよくある疑問にお答えする全3回企画の第3弾です。

統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、中堅・中小企業でも発行企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦する担当者さまのよくある疑問にお答えする全3回企画の第2弾です。

統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、企業の情報開示のメインストリームとなっています。さらに、コロナ禍を境に、中堅・中小企業でも発行する企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦しようという担当者さまのよくある疑問に全3回でお答えしていきます。

【2022.7.21開催／抽選で統合報告書を無料診断】既に統合報告書を制作されている企業さまにとって、今後の統合報告書をブラッシュアップしていくためのヒントになるセミナーを開催します。

「SDGs」の理念は広く社会に浸透してきており、ビジネス分野においても、国際目標であるSDGs（持続可能な開発目標）達成に向けた取り組みを企業が活発に進めています。 また2022年4月から施行された「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」、通称プラスチック新法を受け、プラスチック資源の循環への取り組みは急務となっています。 そこで今回はブランディングも意識した販促施策として、最近増え始めているSDGs貢献を意識したノベルティグッズをご紹介します。

牛丼チェーン「吉野家」を全国に約1,200店舗展開している株式会社吉野家さま。吉野家さまの社内報『DUET!』の特色は「トップコミットメントの強さ」にあります。今回は編集担当である株式会社吉野家 企画本部 広報課長の山岸裕子さまに、社内コミュニケーションや社内報づくりでこだわっていること、今後の方向性についてお話を伺いました。

今回の「HintClip」はグラフッィクデザイナーの上條喬久氏に「カレンダー」について執筆をお願いしました。長年にわたり企業カレンダーのデザインに関わり、多数の受賞歴を持つ上條氏ならではの「暦」や「時」への考え方が書かれています。「企業の文化的メッセージを伝えるコミュニケーション手段」といわれる「カレンダー」ですが、あらためて、その文化や役割、価値について考えてみたくなるコンテンツです。

商品やサービスの環境情報を消費者にわかりやすく伝える環境マーク。前編では、環境マークの取得メリットや3つの種類について解説しました。後編ではカタログ、パンフレット、カレンダー、POP・什器、プレミアムなどの販促物に活用できる環境マークをご紹介します。 それぞれの環境マークの役割を理解して、販促物にプラスαの価値をつけてみてください。

商品パッケージや、広告、カタログなどの印刷物などで目にする「環境マーク」。種類が多いため、何を表しているのかわからないマークもあるのではないでしょうか。あらためて、マークの違いを理解して販促物にも活用できていれば、環境負荷軽減につながり、自社のESG経営やSDGsの取り組みの強化やブランディングにつながります。前編では「環境マーク」の取得メリットや３つの種類について見ていきましょう。

テレワークの定着とともに問題視されている“社内コミュニケーション不足”の打開策として、社内報が見直されています。従来主流だった、紙媒体を社員全員に配布する方法に加え、Web版を同時に作成する企業が増加しています。多くの社員に読んでもらい、伝えたい情報をしっかりと届ける手段として、紙とWebの双方のメリットを活かして、効果的に併用していくための秘訣を紹介します。

社内報を創刊あるいはリニューアルする場合、発行する目的や基本方針などが決まれば、次は具体的な企画立案に移ります。どんな記事を掲載したら読んでもらえるのか。誰もが最初は迷いが生じることでしょう。社内報の編集方針から記事の考え方、見せ方のアイデアまでの実務のポイントをご紹介します。

社内報がテレワーク時代の社内コミュニケーション活性化につながる理由とは？ テレワークが定着しつつあるなか、社内のコミュニケーションに課題を感じていませんか。 ある調査・研究機関が実施したアンケートによると、部署間や経営層から社員に対する意思伝達などが希薄になっている企業が増えているという傾向がわかりました。そのような課題を解決する一つの方法が「社内報」です。今回は社内報がテレワーク時代のコミュニケーションにもたらすメリットや、紙の社内報とWeb社内報との違い、活用法をご紹介します。

「統合報告書」とは、アニュアルレポートなどで開示されていた財務情報と、CSRレポートや環境報告書で開示される非財務情報を統合して報告するレポートです。ESG経営が注目されるなか、発行する企業が増加しています。「統合報告書」が生まれた歴史的背景や、今後の方向性などを分かりやすく解説します。

「CSV」とは、「Creating Shared Value」の略で、日本語では「共通価値創造」と訳されています。企業が事業を通じて社会的な課題を解決することで、「社会的価値」と「経済的価値」を両立させるという考え方です。これは、2006年にアメリカの経営学者マイケル・ポーター教授が唱えた「経営戦略」のフレームワークです。CSR活動を、企業の利益も生み出す活動として捉え直した点が、従来の考え方との決定的な違いです。事業成長に明確に寄与する戦略であることから、さまざまな企業が取り組みを見直すきっかけになりました。

企業カレンダーはのコーポレートブランディングの重要なツールとして利用されています。そんな企業カレンダーの企画を共同印刷で30年以上担当しているアートディレクターが、最近のトレンドと新型コロナウイルスによる影響についてご紹介します。