社内報がテレワーク時代の社内コミュニケーション活性化につながる理由とは？ テレワークが定着しつつあるなか、社内のコミュニケーションに課題を感じていませんか。 ある調査・研究機関が実施したアンケートによると、部署間や経営層から社員に対する意思伝達などが希薄になっている企業が増えているという傾向がわかりました。そのような課題を解決する一つの方法が「社内報」です。今回は社内報がテレワーク時代のコミュニケーションにもたらすメリットや、紙の社内報とWeb社内報との違い、活用法をご紹介します。

「統合報告書」とは、アニュアルレポートなどで開示されていた財務情報と、CSRレポートや環境報告書で開示される非財務情報を統合して報告するレポートです。ESG経営が注目されるなか、発行する企業が増加しています。「統合報告書」が生まれた歴史的背景や、今後の方向性などを分かりやすく解説します。

「CSV」とは、「Creating Shared Value」の略で、日本語では「共通価値創造」と訳されています。企業が事業を通じて社会的な課題を解決することで、「社会的価値」と「経済的価値」を両立させるという考え方です。これは、2006年にアメリカの経営学者マイケル・ポーター教授が唱えた「経営戦略」のフレームワークです。CSR活動を、企業の利益も生み出す活動として捉え直した点が、従来の考え方との決定的な違いです。事業成長に明確に寄与する戦略であることから、さまざまな企業が取り組みを見直すきっかけになりました。

企業カレンダーはのコーポレートブランディングの重要なツールとして利用されています。そんな企業カレンダーの企画を共同印刷で30年以上担当しているアートディレクターが、最近のトレンドと新型コロナウイルスによる影響についてご紹介します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の全4回の最終編は「SDGs」です。17種類のゴールのロゴマークは、新聞などの企業広告でも頻繁に見られるようになっていますね。その理由は、SDGsへの取り組みが企業にとってもビジネスチャンスとなるからにほかなりません。SDGsとは何か、企業経営にどんなメリットがあるのかをわかりやすく解説します。

「今さら聞けないサステナビリティ」の第三弾は「ESG」です。IR活動として株主や投資家に向けて、積極的な非財務情報の開示が進むなか、「ESG」への注目度が急速に高まっています。CSRやIRの担当部門でなくても、ビジネスマンとして最低限知っておきたい「ESG」の情報をまとめてあります。

「今さら聞けないサステナビリティ」の第二弾は「CSR」です。サステナビリティの全体像を把握するには、まずは「CSR」を正しく理解することがポイントです。「CSR」とは何なのか、そして“進化と拡大”のプロセスと理由をわかりやすく解説しています。

経営管理部門だけでなく、広報やマーケティング部門でも触れる機会が増えてきた「サステナビリティ」。しかし「CSR」や「SDGs」、「ESG」と言われても、今一つわからない。そんな読者のために今さら聞けないサステナビリティ入門として、全４回シリーズでコンテンツをお届けします。

写真や映像などのビジュアルは、マーケティング課題を解決するための重要な要素です。今回のHintClipはフォトクリエイティブの可能性についてフォーカス。共同印刷グループの「播磨坂スタジオ」でフォトクリエイティブをマネジメントしている柏本栄一郎にインタビューしました。

CI・コーポレートブランド構築には、「アウターブランディング(社会向け活動)」だけでなく「インターナルブランディング(社内向け活動)」も必須です。「インターナルブランディング」は社内の取り組みだけに情報を入手しにくいもの。そこで前編に続き、共同印刷株式会社の元コーポレートコミュニケーション部長の杉山毅にポイントをインタビューしました。[全2回]

CI、そしてコーポレートブランディング。「具体的に何をし、どう進めればいいのか」に悩んでいませんか？　そこで今回は、共同印刷株式会社の120周年事業として誕生させた新コーポレートブランドTOMOWEL(トモウェル)について、元コーポレートコミュニケーション部長の杉山毅にインタビューしました。［全2回］

数多くの情報があふれる現代。消費者は日々忙しく過ごすなかで、より安全で、より良く、より効果的な製品に興味を持つようになりました。化粧品を選ぶ際にも、原材料に関する透明性、品質、地域社会など、「信頼性」によって購入を決めます。本記事では飽和が進む美容業界において注目されている、世界各国で成功をおさめている新時代の美容ブランドやそのペルソナ像について紹介します。

節目となる年に多くの企業で取り組まれている周年行事。しかし、企画には時間もかかり、この機会をうまく生かせていない企業が少なくありません。 本記事では、企業のブランディングや社内外のコミュニケーションの促進を後押しする周年行事の意義にふれながら、新たな企画のヒント、そして、従業員のエンゲージメントを高めるために実施された海外企業・Apple社の記念行事の例を交えてご紹介します。

本記事では、効果の出る「広報誌」制作のポイントを制作を担当している、共同印刷株式会社　渕上 佳代が解説しています。広報誌の制作事例や、紙とデジタル版との違い、効果の出る制作ポイントなど、広報誌の制作担当者に役立つ内容です。

本記事では、企業PRの手法のなかでも紙媒体をメインとしたツールである、会社案内や企業広報誌、周年誌、企業カレンダーなどの効果的な制作のポイントを、制作を担当している共同印刷株式会社の渕上 佳代が解説しています。企業PRツールの制作に悩まれている方は必見です。