すでに多くの企業が国内でも取り組んでいる口コミマーケティング。しかし成果につなげるためには、始める前に知っておきたいことがあります。 そこで今回は、口コミマーケティングを成功させるためのポイントとして、口コミの特性やマーケティング手法を解説します。

マーケティング手法としては“古い”とされる「メルマガ」。しばしば“効果が期待できない手法”と見なされますが、効果指標を把握し、対策を練ることで、まだまだ効果の改善が期待できるツールです。今回は、メルマガの効果を上げるための基本となるポイントをご紹介します。

近年、アジア向けプロモーションで注目されているSNS活用。なぜそこまでSNSが注目を集めているのでしょうか。今回は、アジア向けの訪日や海外商品の売上拡大をサポートしている株式会社Fun Japan Communicationsさんに、アジアとSNSとの密接な関係と共に、アジアをSNSで攻略するためのポイントについてインタビューしました。

「キャッシュレス化」への需要は大きくなりつつあります。そこで近年、にわかに注目を浴びているのが「ブロックチェーン技術」。今回は、銀行業務をそのまま代替するとも言える「ブロックチェーン技術」をベースに、タイを本拠地とし急速に事業拡大を進めるスタートアップ企業「Omise」の事業やビジョンに迫ります。

前編では、オンライン市場が拡大しているにも関わらず、なぜネット企業がオフライン展開を加速させているのか、その目的などについてお話してきました。後編では、それらの企業がリアル店舗で行っている、実際のプロモーションの事例をご紹介していきたいと思います。

今年1月に、無人コンビニエンスストアとしてシアトルにオープンした「Amazon GO」。Amazonはネット上で巨大な販売網を持っているだけに、リアル店舗への進出は大きな話題となりました。他にも名だたるネット企業がリアル店舗を構える事例は増えつつあり、その背景にはネット企業ならではの「課題」があります。では、ネット企業はリアル店舗でどのように戦おうとしているのか。その目的や実際のプロモーション事例について、前後編にわけご紹介します。

IT技術の進歩を背景として、より高度できめ細やかなパーソナライゼーションが可能となりつつあります。そんななか、ここ数年、「パーソナライズドされた動画をユーザーに配信する」という試みに着手する企業が増えてきています。

見込み顧客を獲得しても、商品の購入につながらない……という場合、お試し商品や無料サンプルなど、直接顧客に働きかける手法が功を奏することがあります。今回は、そうした手法＝ダイレクトマーケティングによる見込み顧客引き上げ施策のポイントをご紹介します。

018年には2.8兆ドルもの売上高になるといわれているオンラインショッピング。しかし、それでもまだ小売市場の約12%にすぎず、ほとんどの購買活動は店舗などのリアルな現場です。そこで注目されているのが、オンラインから実店舗へうまく顧客を誘導しようという戦略です。アメリカではそこからさらに、オンラインや店舗、イベントなどあらゆるチャネルをよりシームレスにしていこうという、「オムニチャネル」という考え方も浸透しつつあります。今回、ここでは「オムニチャネル」をうまく取り入れた事例を3つ紹介します。

前編では、従来のビジネスになかった斬新なアイデアで成功したスタートアップのサブスクリプションサービスのいくつかを紹介しました。こうしたサブスクリプションビジネスがどんどん登場してきたのは、なぜなのでしょうか？　前編に続き、「オープンハウス」で事業企画・開発を担当するシリコンバレー在住の森井啓允さんに話をうかがいました。

昨今、DMはメール、カタログはデジタルカタログへ移行しています。しかしデジタルにはないメリットを持つ紙のDM・カタログも決して廃れてはいません。むしろ紙とデジタル技術とうまく連携し、販売促進に役立てている事例は多くあります。そこで今回は、2つの国内事例をピックアップしてご紹介します。

音楽、動画、ニュースにソフトウェア……さまざまなコンテンツにおいてサブスクリプション型のサービスが増えています。皆さんも一度は利用されたことがあるのではないでしょうか？　「サブスクリプションモデル」とは、定額料金を支払うことで一定期間、繰り返し商品やモノ・サービスの利用権が得られるというビジネスです。

ブランドコミュニケーションとは、企業が伝えたいメッセージを消費者に届け、企業のイメージを高める活動を指します。ブランドのストーリーを人々に伝え、ファンになってもらい、継続的に購入してもらう仕組みとは？　今アメリカで大注目されている靴メーカーの「Rothy’s」とアイスクリームの「Halo Top Creamery」に焦点を当て、そのブランドコミュニケーションの成功秘訣に迫ります！

オンラインや店舗、SNS、DMなどのあらゆるチャネルを統合し、売り上げを促進していく「オムニチャネル」が普及しています。このオムニチャネルを促進するロケーションターゲティングへの注目度が高まっており、さらに精度が高まってきています。

「企業ブランディング」に注力したのは飲料業界のリーダーである「コカ・コーラ社」。サスティナビリティーに取り組み、さらに「社会貢献企業」としての知名度を上げ大手飲料会社という認識から大きく変化した、同社におけるCSR視点（企業の社会的責任）のブランディングをご紹介していきます。