統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、中堅・中小企業でも発行企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦する担当者さまのよくある疑問にお答えする全3回企画の第3弾です。

統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、中堅・中小企業でも発行企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦する担当者さまのよくある疑問にお答えする全3回企画の第2弾です。

統合報告書の発行が大企業を中心に急激に増加。2021年には700社を超え、企業の情報開示のメインストリームとなっています。さらに、コロナ禍を境に、中堅・中小企業でも発行する企業が急増中です。今回は、はじめての統合報告書制作に挑戦しようという担当者さまのよくある疑問に全3回でお答えしていきます。

アパレルなどの業界で使われている、店頭演出の手法“VMD(ビジュアル・マーチャンダイジング)”。「視覚に訴える商品政策・商品演出」という考え方です。VMDはお客さまにとって見やすく・選びやすく・買いやすい場をつくること、そして店舗にとって売りやすい場をつくることが主な目的です。 今回は、このVMDをカタログ制作に生かす方法について解説します。

「SDGs」の理念は広く社会に浸透してきており、ビジネス分野においても、国際目標であるSDGs（持続可能な開発目標）達成に向けた取り組みを企業が活発に進めています。 また2022年4月から施行された「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」、通称プラスチック新法を受け、プラスチック資源の循環への取り組みは急務となっています。 そこで今回はブランディングも意識した販促施策として、最近増え始めているSDGs貢献を意識したノベルティグッズをご紹介します。

白菜とメロンの生産地として知られる茨城県八千代町。町の農業振興係では、農業をさらに盛り上げることを目的に、県内外の商業施設などの催事に出店し、販路拡大に取り組んでいます。その支援策として「デジタルゴンドラ」を導入したところ、催事を訪れる多くのお客さまが足を止めてくださるという、上々の成果を上げているそうです。

牛丼チェーン「吉野家」を全国に約1,200店舗展開している株式会社吉野家さま。吉野家さまの社内報『DUET!』の特色は「トップコミットメントの強さ」にあります。今回は編集担当である株式会社吉野家 企画本部 広報課長の山岸裕子さまに、社内コミュニケーションや社内報づくりでこだわっていること、今後の方向性についてお話を伺いました。

2022年4月1日から施行された「プラスチック資源循環促進法」は、私たちの暮らしに変化をもたらしています。そしてその影響はメーカーや小売業、飲食店はもちろんのこと、多くの業種のマーケティング・販促の領域にまで及ぶと言われています。そこで今回は、マーケティング・販促担当者のために「プラスチック資源循環促進法」の内容と対応方法をわかりやすく解説します。

「ALBA」では、講師キャスティングプラットフォーム「Waccas（ワッカス）」を活用して、「マナー」や「ファイナンシャルプラン」など多様なジャンルの専門家をマッチングした記事を編集されています。 これまでとは目先の変わった切り口は読者からの評判も上々で、今後は、媒体を活用したプロモーション展開にも「Waccas」のリソースを活用していきたいとお考えです。

今回の「HintClip」はグラフッィクデザイナーの上條喬久氏に「カレンダー」について執筆をお願いしました。長年にわたり企業カレンダーのデザインに関わり、多数の受賞歴を持つ上條氏ならではの「暦」や「時」への考え方が書かれています。「企業の文化的メッセージを伝えるコミュニケーション手段」といわれる「カレンダー」ですが、あらためて、その文化や役割、価値について考えてみたくなるコンテンツです。

商品やサービスの環境情報を消費者にわかりやすく伝える環境マーク。前編では、環境マークの取得メリットや3つの種類について解説しました。後編ではカタログ、パンフレット、カレンダー、POP・什器、プレミアムなどの販促物に活用できる環境マークをご紹介します。 それぞれの環境マークの役割を理解して、販促物にプラスαの価値をつけてみてください。

商品パッケージや、広告、カタログなどの印刷物などで目にする「環境マーク」。種類が多いため、何を表しているのかわからないマークもあるのではないでしょうか。あらためて、マークの違いを理解して販促物にも活用できていれば、環境負荷軽減につながり、自社のESG経営やSDGsの取り組みの強化やブランディングにつながります。前編では「環境マーク」の取得メリットや３つの種類について見ていきましょう。

日本プロモーショナル・マーケティング協会顧問、プロモーション戦略センター主宰である坂井田稲之氏に、デジタル化により変化するプロモーションの現状について解説いただき、さらに今後のプロモーションの在り方について提案をしていただきました。「情報取得環境の激変」と「購買行動」の意外な関係の分析や、“Consumer＆Trade Relations Promotion”という新しい提案など、坂井田氏ならではの統合的な視点のプロモーション理論からは、学ぶ点が多々あります。

初めて周年事業の実務担当に任命された経営企画部門や広報部門の方のためのウェビナーのご案内です。「何から手をつけたらよいのかわからない」とお困りの方、ぜひお気軽にご視聴ください。